オルカンが下がった。でも口数は1口も減っていない事実

2026.09.15公開2026.10.25更新

基準価額が19,250円から19,127円に下がった。評価額は減ったのに、持っている口数は1口も減っていない。下落と複利の関係を、自分が納得できるまで整理した。

先日、成長投資枠で楽天・プラス・オールカントリーを50万円分買った。そのときの基準価額は19,250円。数日後に見たら19,127円になっていた。

金額にすると約3,200円のマイナス。大きな額ではないが、初めて「買った直後に下がる」を経験したので、これが将来にどう影響するのかを調べた。

減ったのは評価額で、口数は減っていない

投資信託を買うと、手元に残るのは「口数」だ。

19,250円のときに50万円で買ったので、約259,740口を持っている。基準価額が19,127円に下がった今も、持っている口数は259,740口のままだ。1口も減っていない。

減ったのは「今売ったらいくらになるか」という評価額だけだった。当たり前のことだが、これを実感として理解しているかどうかは、たぶん大きな差になる。

19年後の金額に、今日の価格は入らない

19年後に売るときの金額は、こう決まる。

持っている口数 × そのときの基準価額

この式に、今日の19,127円は出てこない。途中で15,000円まで下がっても、25,000円まで上がっても、19年後の計算には一切入らない。

途中の値動きが結果に残るのは、その途中で売ったときだけだ。売らなければ、通った道は結果に関係ない。

複利は後半に効く

複利は「増えた分にも、さらに増える」という仕組みだ。

10万円が年5%で増えると、1年目は5,000円増えて10万5,000円。2年目は10万5,000円に対して5%がつくので5,250円増える。3年目は5,512円。毎年、増え方そのものが太っていく。

これを19年続けると、10万円は約252,700円になる。毎年5,000円ずつ単純に増える場合は195,000円なので、結果が3割ほど変わる。 しかも増えた152,700円のうち、6割近くが後半の9年半に集中している。

つまり、大事なのは利回りを上げることより期間を短くしないことだった。

15年でやめた場合も計算してみた。15年時点で約207,890円。19年まで持った場合との差は約44,800円で、増えた分の約3割にあたる。一番太っている最後の4年だけを、まるごと捨てる計算になる。

むしろ、これから買う分には有利だった

もう一つ気づいたことがある。

残りの成長投資枠30万円を買うとき、19,250円なら約155,844口、19,127円なら約156,846口になる。同じ30万円で約1,000口多く買える。

19年後の基準価額が40,000円になっていたとしたら、この1,000口は約4,000円の差。下がってくれたおかげで、少し得をしたことになる。

これから19年間、買い続ける側にいるあいだは、価格が低い期間のほうが口数を増やせる。買い増しの途中にいる人にとって、下落は損失ではなく仕込める期間だった。

為替のことも知っておく

もう一つ、見落としていた点がある。基準価額は円で表示されているので、円高になると、世界の株価が上がっていても基準価額は下がる。

実際、2026年8月以降の伸び悩みは株価ではなく円高が主な原因だった。8月から円高ドル安・円高ユーロ安が進み、外国株式ファンドの評価額が伸び悩んだという整理は、証券会社のレポートでも同じことが書かれている。9月8日には一時152円台まで円高が進む場面もあった。

株そのものの価値は変わっていないのに、円に換算した数字だけが下がった形だ。オルカンは外国株の集まりなので、この影響からは逃げられない。ここは仕組みとして受け入れる部分だと考えている。

結論として、やることは何もない

調べてわかったのは、下落で複利が壊れることはないということだった。壊れるのは、売ったときと、やめたときだけだ。

ただし、ここは正確に書いておく。下落そのものが得なのではない。 19年後の基準価額が低ければ、結果はやはり減る。言えるのは「買い続けている期間の下落は、口数という形で取り返せる」というところまでだ。途中の価格が結果に入らないことと、安く買えることは別の話で、それを混ぜると楽観が過ぎる。

そのうえで、予定どおり買って、基準価額は年に一度、自分の誕生月にだけ見ることにした。毎日見ても口数は増えないので、見る意味がない。

19年後の基準価額は、想定として40,000円くらいで計算している。当てる自信はないが、年3%でも目標に届く設計にしてあるので、外れても問題ない数字だ。

予想を当てる必要がない計画にしておくことが、たぶん一番の安全策だと思っている。

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本記事は個人の記録であり、特定の金融商品の推奨や投資・税務上の助言ではありません。制度の適用可否は個々の状況によって異なります。

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